2019年7月30日付の中部経済新聞に掲載されました。
今年もメッセナゴヤに出展予定です。ご興味のある方は是非お越し下さい。

【訂正】記事のある土砂災害の被害状況を把握するシステムは研究・評価段階であり、
自治体から依頼されたものではありません。